平成14年12月から令和2年3月までの約17年間に、私の腰椎変性疾患の手術治療はどう変わったか、その概要を説明しました。

2020年6月12日 2026年7月22日 neurosurgeon.sato

1.脊椎手術の歩み

私は脳神経外科手術の全般を手がけましたが、その中でも脳動脈瘤などの脳血管障害の手術が多くを占めました。腰椎手術には昭和62年頃に着手し、平成14年12月にMD法を採用するまでに約200例の顕微鏡手術を経験しました。MD 法を始めてから、手術件数は右肩上がりに増え、年間400件を超える時期もありました。次第に変性すべり症や分離すべり症、変性側弯症などが増え、最小侵襲の腰椎固定術が増加しました。腰椎固定術はMD法手術と比べて、手術時間は3~4倍長くかかるため、単独術者としての手術件数は年間300件前後となりました。頚椎変性疾患に対する前方除圧固定術、椎体置換術、拡大椎弓形成術も多数手がけましたが、近年は頸椎椎間板ヘルニアや頚椎椎間孔狭窄症に対してMD法による後方除圧術が中心になっています。

2.私の手術治療のコンセプト

脊椎手術で、私は可能な限り侵襲を少なくする手術法の確立を目指しました。すなわち、皮膚切開を小さくし、筋肉の剥離を最少にして、痛み・出血を少なくし、結果の良い手術です。痛みを取ることが手術の目的であるなら、手術で強い痛みを与えたり、ましてやそれが後に残ったりすることなどあってはなりません。患者さんの運動機能も当然重要ですが、患者さんにとっては、痛みやしびれなどの不快な感覚障害は患者さんを常時悩ませ、気を滅入らせ、鬱にし、生活の質を損ないます。脊椎手術は機能外科であると同時に痛みの外科でもあるのです。従って、手術の低侵襲化は避けて通ることのできない脊椎外科の大命題と私は受け止めています。

3.MD法がもたらした患者の利益

この17年間を通じて明らかになったことは、MD法による手術の最小侵襲化によって、手術が患者に痛みを残すことはなくなりました。出血が少ないため、固定術を含めて輸血が不要になりました。固定術を含めて脊椎手術の深刻なリスクとなる深部感染症の合併は経験しなくなりました。早期離床・早期退院が可能になりました。術後鎮痛剤の使用は少なくなり、鎮痛のために麻薬を使うことはなくなりました。これらはMD法に限らず最小侵襲手術に共通した利点です。さらに腰椎固定術の適応を厳密にしたことで固定術は減少し、後期高齢者への手術適応が拡大されたことなどが変化としてあげられます。

最小侵襲手術に熟練することで、その適応範囲を椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症の再発に対する再除圧術や変性側弯症や固定術隣接椎間の除圧述などにも適応拡大することが可能になりました。

4.MD法を施行した腰椎変性疾患の内訳

腰椎最小侵襲手術の内訳を次に示します。椎間板ヘルニアと脊柱管狭窄症がほぼ同数。椎間板ヘルニアは発症数が多いが自然治癒が多いことと高齢者で減少する傾向があります。一方、脊柱管狭窄症は加齢とともに増加し、自然治癒は少ないが高齢者では手術が敬遠される傾向があります。特筆すべきは、腰椎症が原因の椎間孔部の狭窄病変が非常に多いことです。これは私のシリーズに特異的な現象です。その理由は、当病変の診断能が向上したこと、手術の低侵襲化により椎間孔狭窄症の多い後期高齢者の手術が増えたことが関係します。椎間孔狭窄症は加齢で増加しますが、いまだに診断が困難なことや、診断がついても固定術が標準手術であるため、手術につながりにくいのが現状です。

変性すべり症では、MD法による神経除圧術が増え、腰椎固定術は減少しています。分離症・分離すべり症では、最小侵襲固定術が中心ですが、条件によっては神経根除圧術のみを行います。